2019春季大特集 アイスクリーム流通新聞

「心の糧」、「こころの栄養」、「心の健康」

　アイスクリーム業界では、今年の3月1日から多くの商品が価格改定されました。
　ノベルティのマジョリティゾーンの主要商品が130円から140円に値上げ、高品質ハイクラスノベルティは160円から180円となっています。マルチバックはリーズナブルクラスが330円から350円に改定されて、ワンランクアップ商材は420円が450円に値上げとなりました。500円商品は昨年から改定済の商品もあります。

詳しくは価格変更商品をクリック下さい ↓

　平成天皇が生前譲位されるので、新たな元号は「令和」と決まり、5月1日に新天皇即位で改元となります。秋には消費税率が改定の予定です。今年は「改」の年になるのでしょう。

　アイスクリーム業界は、価格改定だけでお茶を濁さずに、新たな価格体系の構築から、新しい消費層と新需要の創出を行う必要があります。4年前の価格改定では、値上げによって余力が産まれたことにより、その後に大人のアイスへの消費層拡大や冬アイスの大幅増販、健康アイスの取り組み強化などによって、新たな消費層と新需要を作り出すことが出来ました。

　２015年度、2016年度ともに６％近い増販を続け、2017年度には念願の販売高5000億円突破となりました。ただし、2017年度も2018年度も１％台の増販で再び苦境に陥りそうです。
 理由は単純明快、新商品の不発です。原材料、副原料の値上がりと物流費等を吸収できないので、従来価格帯での商材開発は現行主要商品よりも内容品質が見劣りしますし、食べた時の満足感を演出できませんから、上乗せ効果がありません。マジョリティゾーンでヒットはなく、大人アイスなどのワンランクアップゾーンにも広がりが生まれず、冬アイスブームは終わり、健康アイス先行きは暗澹です。

◆『あいぱく』アイスクリーム博覧会へ行って来た（大丸神戸店）◆

　突破口は、原料原価にお金をかけるか、手間暇をかけて創意工夫していくのかの２つしか方法はありません。どちらにしても、費用負担は増加しますから、商品価格に転嫁することになります。
　問題はここから始まります。値上げして、現行同等商品を発売したら、売れるでしょうか？値上げ分の新たな美味しさなりが加わっていないと、消費者が納得しないことは予想出来ます。

　アイスクリームに限らず、嗜好品を食べたときには、下で味わう積極的な旨さ、美味しさとともに、脳内を揺さぶり全身で感じる感動を与えるところまで行ってこそ、本物の嗜好品と言えるでしょう。つまり、嗜好品の使命は、積極的な美味しさのみにとどまらず、「心の糧」「こころの栄養」を充実させるところまで踏み込むべきであり、最終的に「心の健康」を産みだすことが出来るのだということを再認識しなければいけません。だから、いま現在に通用している健康アイスの範囲では身体の健康にばっかり注意が行っていますが、そこから踏み出して、心身の健康、こころの健康を最終目標にすることが大事なのです。

　モノが不足していた時代、食べるものが極めて少なかった時代、甘さに飢えていた時代もありました。そういう時であれば、ひたすら食べられることが最優先、二義的には美味しければ、それにこしたことはない。でも、戦後７０年以上が経ち、食の貧しさを知らない世代が多くなっていることは現実です。
　アイスクリームにも冷たさ、甘さ、美味しさに加えて、新たな魅力魔力が求められています。それは、心の糧、こころの栄養なのです。人は食べ物の栄養と健康だけでいきるのではありません。生活品質をより豊かにするために嗜好品があるのだとすれば、そこにはこころの満足、心の健康が必須条件となるのです。

　価格改定、値上げを機に、新たな価格体系構築はもとより、新しいアイスクリームのカタチを模索していただきたいと思います。

〜アイスクリーム流通新聞より〜

ここ近年の値上げは、パルムやパピコなどかき氷と同価格だった100円の販売から長きにわたり10円ずつ値上げをしていき、今では140円の価格となり40円の値上げになっています。
最初の頃は10円値上げで売れなくなると不安にもなったが、ここに来て10円ではビクともしないだろうと考える。もちろん、経営努力は必要ですが、商品の価値は上がっていると考えます。

販売総額も5000億円を超えたと業界は上昇しているように見えますが、単にドラックストアやスーパーなど安売り店が増えているだけでしょう。アイスメーカーもケース単価は変わらず出荷数が上昇しているわけですから、原材料の高騰は厳しいもののありがたい話です。

一番苦しんでるのは、間に挟まれている卸売業だと考えます。小売り店の乱売はすさまじく、原価割れでの販売も多く見られます。

さて、今年2019年はどんな年になるのか、、、楽しみです。

※2019年4月5日（金） 第686号